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スタッフコラム

2022.05.24

新築物件と中古物件の探し方や気を付けることについて知ろう!

物件探し

家というのは、人生の中で最も高い買い物でもあり、購入する際は慎重になりたいものです。物件購入後に後悔しないためにも、上手に物件探しをする必要があります。ここでは、新築物件と中古物件の探し方や気を付けることについてお届けします。是非、物件探しの参考にして下さい。

新築物件の探し方とは?

不動産ポータルサイトの活用

新築物件を探す際、多く方が利用する手段はインターネットではないでしょうか?スマホやパソコンがあれば、いつでも情報収集を手軽に入手することができます。物件探しを行う際には、住まい情報に網羅した不動産・住宅情報サイトの活用はおすすめです。不動産・住宅情報サイトには、住まい探しをする方と不動産会社を繋ぐ役割を持っており、全機能を無料利用することができます。まずは、新築物件の検索ページから希望エリア、沿線、予算、最寄り駅までの距離など、条件指定で物件絞り込みが可能です。また、複数の駅が利用可、敷地面積◯坪以上など、テーマ別特集から物件探しもできます。なので、気になるテーマがあればリサーチしてみましょう。検索結果で物件比較を行うと、エリアでの新築物件費用の相場も分かってきます。自分の予算と物件相場が大きく差のある場合は、条件を見直してみる必要があるでしょう。

中立的立場の相談窓口を利用

新築物件選びで迷っている、専門家のアドバイスが欲しいなど、そんな方には中立的立場の相談窓口利用がおすすめです。実店舗カウンターや電話など、専属アドバイザーに物件探しの相談ができます。物件探しをはじめ、住宅ローンや諸費用に関しても相談することができ、希望すれ専門家の紹介を受けることも可能です。また、専用アプリを利用したビデオ通話相談も利用できます。条件を一緒に整理してもらいたいなど、ネット検索ではできないことも相談可能です。こうした窓口では、第三者の中立立場で物件提案を行っており、特定の物件や不動産会社を無理に勧めてくるようなこともありません。気に入った物件があった場合、不動産会社を紹介してもらうこともできます。また、不動産会社との打ち合わせ日程調整、断り連絡代行依頼も可能です。理想の物件が見つかるまで、サポートを何度も受けることができて無料ですが、事前予約が必要になります。

その他の探し方

まは、折り込みチラシ・ポスティングもチェックできます。新築で売り出し物件がある場合、新聞折り込みチラシや直接投函で、近隣住宅へチラシ配布されることがあります。なので、普段は中々チラシを見ない方もチェックしてみましょう。また、不動産会社へ直接訪問する方法もあります。新築物件探をしているエリアの不動産会社に訪問して、物件相談してみるのもよいです。ネット公開されていない地元情報を教えてもらえることもあります。後は、モデルハウス見学も1つの方法です。まとまった数の新築物件の建築が進むエリアでは、近隣にモデルハウスが建てられているケースが多いです。モデルハウスというのは、売り出す新築物件の標準的な内装や設備の確認になり、見学はおすすめです。その際に、不動産会社スタッフに建築中住宅の質問や相談をすることも可能です。

新築物件探しで押さえておきたいことは?

新築物件購入パターンの把握

まず一つ目は、建売住宅です。建売住宅というのは、ハウスメーカーや不動産会社で建築した住宅です。完成すると新聞折込みチラシで情報が入りますが、完成前に建主から情報をもらえれば、建築途中でも見学可能です。なので、完成前に購入者が決まる場合もありますが、完成しても購入者が中々決まらない場合もあります。その場合、最初の販売価格より価格は下がる傾向です。そして2つ目は、建築条件付きの土地購入です。建築条件付きの土地購入では、建築業者が決まっている土地を購入することになり、土地を購入すれば必然的に住宅メーカーは決まっている形になります。土地を比較的リーズナブル価格で購入できるメリットがありますが、メーカー希望がある方には向きません。ただ、住宅メーカーは決定していますが、家形まで決まってはいる訳ではありません。注文住宅も可能なので、特に、住宅メーカーにこだわりがなければOKでしょう。購入後に直ぐ住みたい方は建売住宅、自分好みの家を作りたい方は建築条件付き土地という選択肢もあります。

地盤調査結果の確認

新築物件の購入では、必ず確認したいのが地盤調査結果です。地盤調査報告書があり、仲介業者や売主さんへお願いして契約前に見せてもらうことが可能です。地盤調査結果に基づく適切な基礎工法が採用されていれば安心です。また、過去20年内に地域で水害や災害がなかったについても確認しましょう。過去の水害や災害は、各地方自治体で把握しているので聞きに行ってみるのがよいです。また、地域密着型の不動産会社であれば、そのような内容を把握しているので聞いてみるのもおすすめです。

希望エリアで探す

新築物件購入で一番の問題は、希望エリアであるかです。子供の通学や生活を考慮した場合、どこでも良いという訳にはいきませんよね。学校の近く、最寄り駅の近く、商店街の近くなど、生活の利便性にも配慮して選ぶ必要があります。また、間取りと家族構成もしっかり考えなくてはなりません。何人で暮らすのか、部屋数は足りているか、十分な収納確保、日当たりはなど、家族での話し合いも大切です。利便性が良いことも大切ですが、実際に暮らしていく上でのシミュレーションや、現地に出向いて確認することも大切なポイントです。

新築物件で気を付けることは?

アフターサポート

住宅に住み始めてから欠陥に気付いた場合、直ぐ修繕対応してもらえるアフターサポート付きの物件選びは重要です。最近は、建売住宅でも10年保証付きが主流です。アフターサポートの説明がない会社は、サービス有無を必ず聞くようにして下さい。また、アフターサポートがあった場合、どの範囲まで無償対応かも確認しましょう。他にも、オプション工事の有無も聞いてみましょう。新築建売住宅の中には住宅に当然付いている設備が付いておらず、やむなくオプション対応してもらうケースがあります。その代表的なものには、網戸やカーテンレールが挙げられます。なので、どの程度の設備が付いているか詳細確認もしてみるのがよいです。

安さの理由を聞く

自分が気になっている建売住宅がリーズナブル価格であった場合、その安さの理由を確認しましょう。ハウスメーカーの使用資材、導入設備ブランド、メーカーなど、内覧の際に確認するようにしましょう。大手ハウスメーカーのモデルルームや、ギャラリーで展示されている高性能住宅と比較して見ると、建材や設備の違いが分かります。すると、建売住宅が安い理由にも合点がいきます。新築物件購入では、建売住宅をはじめモデルハウスの下見もすると、より家情報を詳しく把握することができます。

見学時に設備を見る

建売住宅を内覧する際には、住宅で使用されている設備、資材、頻繁に使う部分など、しっかり見ておきましょう。水回り設備に関してはグレード幅が広いので、どの程度のランク設備が採用されているか確認しておくのがおすすめです。また、駐車スペースの広さも確認して、自家用車が駐車できるかも把握可能です。そして、点検口がない建売住宅は要注意であることも頭に入れておきましょう。点検口というのは、配管類や構造体の確認ができるように設けられていますが、建売住宅の中には点検口がない物件があります。点検口を使用するのは主に業者で、日常生活では殆ど使用しません。しかし、メンテナンスを要した際には点検口がないと困るので、必ず確認して下さい。

住宅性能表示と証明書の有無

一定の性能基準をクリアした優良建売住宅だと、買主としても安心して購入することができますよね。性能表示がなくても、建築確認済証、検査済証、地盤調査報告書があれば、しっかり建てられた物件である可能性は大です。逆に、これらの証明書がない新築物件は購入を避けた方が賢明です。地盤調査が行われてなければ、住宅瑕疵担保責任保険加入も不可です。

中古物件の探し方とは?

ポータルサイトを見て探す

中古物件探しでは、中古物件が掲載されているポータルサイトがあり、全国版から地域限定版まで様々な業者によって運営されています。ポータルサイトでは、希望の立地や予算に適した物件を手軽に探せるツールです。また、様々な不動産会社が物件掲載しているため、まとめて物件検索できたり、エリアの物件相場を知れたり、便利に比較検討できる媒体といえます。しかし、ポータルサイトに掲載されているもので全てではありません。気になる物件があった際には、実際に気になる物件を掲載している不動産会社へ出向いて、掲載されていない色々な物件を直接紹介してもらうこともできます。

チラシを見る

チラシや地元のフリーペーパーにも、中古物件は掲載されています。地元中心の物件媒体なので、近隣物件であれば探しやすいツールの1つでしょう。特に、リノベーション済みの中古物件では、見学会が開催されていることもあるので、定期的に確認して見るのもよいです。ただし、配布された時点で情報が古い可能性もあるので、良い物件が見つかったらラッキー位で探す媒体といえます。

住みたいエリア周辺で自分で探す

住みたいエリアが決まっている場合、その場所や周辺地域へ足を運び、売却物件があるか探してみることもできます。見つけた時点で物件の外観が分かることや、ポータルサイトやチラシに掲載されていない物件に出会えることが良いところでもあります。しかし、エリアに出向いて売却物件があるかは探してみないと分かりません。自宅付近や職場付近であれば、定期的に周ってみた際に思いがけない好物件に出会える可能性もあります。

不動産会社に相談

中古物件探しでは、最終的に不動産会社へ相談することになります。何故なら、殆どが不動産会社に仲介してもらって購入するからです。不動産会社に相談する際は、初期検討段階から相談しておくのがおすすめです。そうすると、一番早く物件情報を教えてもらうことができるからです。希望条件がある場合は、明確に伝えておくことで適した物件があれば、物件情報が入り次第教えてもらうことができます。不動産会社というのは、会社独自のネットワークがあるので、色々な物件情報を提供することができます。

中古物件探しで押さえておきたいことは?

建物の基礎や躰体・違法建築物件

最も中古物件で注意すべき点は、建物の基礎や躰体の問題です。設備や内装に関しては、リフォームで問題解決できることが多いですが、建物の基礎はどうにもなりませんよね。また、床下や天井裏のシロアリ被害、雨漏り痕跡の有無なども必ず確認したいポイントです。また、違法建築というのは、建築基準法に基づいて条例違反の建物になります。最も多いのは、容積率、建ぺい率、接道義務の規定違反物件です。建てられた当時は合法であっても、その後、リフォームで違法建築になった物件、建築確認申請を行っていない物件なども存在します。違法建築物件でも売買することはできますが、住宅ローン利用不可、増改築不可、建て直しの際に同等建物の建築不可など、色々なリスクがあります。

建物の安全性と防犯性

中古物件で隣家との距離が近い場合、道路状況の確認も大切です。消防車や救急車などがスムーズに通れる道か、不審者侵入しやすい構造か、近所に放置自転車や不法投棄はないかなど安全性と防犯性についても必ず確認して下さい。

将来的にリフォームが可能であるか

建物の築年数と劣化というのは、必ず比例する訳ではありません。しかし、将来的にリフォームが必要となる可能性も考慮すべき点です。木造物件であれば比較的リフォームしやすいですが、2×4(ツーバイフォー)という壁で家を支える工法住宅の場合は、かなり大がかりな工事になることがあります。なので、購入前に不動産会社へ確認しておきましょう。 住宅ローン控除の利用不可 住宅ローン控除というのは、一定条件を満たした住宅が所得税還付を受けられる制度です。しかし、木造一戸建て築20年以上の中古物件では、住宅ローン控除利用は不可になります。なるべく低予算で住宅購入したい方は、築年数があまり経過していない物件選びがおすすめです。

中古物件で気を付けることは?

建物関連情報をできる限り入手する

中古物件に対する漠然とした不安というのは、誰でも少なからず抱くものです。しかし、当然ですが、経年劣化での磨耗、損耗、性能低下もあれば、個別の傷み、故障、不具合もあります。なので、この点に関してできる限り情報入手することが大切なポイントです。故障や不具合がない情報より、今現在の故障、不具合、過去の履歴まで、多くの情報入手が重要です。事前に情報を得ていれば、自分も納得した上で物件購入の判断がつき、リフォーム見積りにも反映ができますよね。中古物件への不安は、故障や不具合などの存否より情報量の少なさが欠点となるので、積極的な建物の状態把握と情報開示に努めている中古物件の購入が賢い選択です。しかし、中古住宅には見えない欠陥部分もあるので、情報提供に積極的な売主や不動産会社でも限界はあります。建物に不具合があった際の対応なども見て、売買契約を締結する前にしっかり確認することが大切です。

必要費用の把握

ここでの費用というのは、一般的な不動産購入費用でなく、中古物件ならではのリフォーム費用です。中古物件は、新築物件より低価格設定になる場合が多いですが、一般的にリフォーム費用が必要です。なので、購入検討している中古物件では、リフォーム費用がどの程度必要であるか不動産会社へ確認しましょう。リフォーム見積書を確認する際には、必要項目が全て網羅されていること、極端に低グレードの設備や仕様でないことなど、注意して見て下さい。現在、使用に耐えうる設備なども、耐用年数超過で交換時期が迫っている場合には、交換することも想定しましょう。このように、物件購入後に想定外の出費にならないよう、注意していくことが大切です。

物件に不具合が発覚した際の対応

事前に物件情報を得ていても、いざリフォーム工事をしてみたら、表面的には把握できない欠陥を発見することがあります。こうした想定外の事態に遭遇した場合、責任は誰が負うのか、補修費用負担は誰がするのかなど、対応に関して売買契約の締結前に必ず確認して下さい。売主には、譲り渡した中古住宅対して契約不適合責任があります。しかし、個人間での売買では売主は一般個人なので、責任範囲は無制限ではありません。雨漏りや建物の白アリ被害などに対してのみ、一定期間の修復義務を負うのが一般的となっています。また、契約不適合責任を免責する特約付きの取引もあります。他にも、売主の契約不適合責任範囲を超えて、補修費用などが保証される既存住宅売買かし保険や、不動産会社独自の瑕疵保証制度などもあります。なので、契約内容をしっかり確認した上で売買契約を締結しましょう。

まとめ

ここでは、新築物件と中古物件の探し方や気を付けることについてお届けしてきましたが、いかがでしたか?希望条件に適した物件を見つけるためには、どのような方法で、何を基準に探すべきか参考になったでしょうか。また、良い物件は早く売れてしまうものでもあるので、気になる物件があれば問い合わせてみましょう。物件探しでしっかりポイントを押さえてより良い物件探しをしていきましょう。

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